銘柄を明かさない理由R004 その名はアルカディア（前編）

第004話　その名はアルカディア（前編）

2007年になると、米国では、ある問題が起こっていた。

信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題だった。

同ローンは、クレジットカードの支払い延滞歴がある人などを対象としていた。

簡単に借りることができるが、その分、金利は高く設定されていた。

借りてから2年程度は低い固定金利だが、途中から大幅に金利が上がるようになっていた。

そのため、金利が上がってから、返済不能に陥る人が続出していた。

同ローンの債権を組み込んだ証券化商品の価格も急落していた。

また、購入した金融機関やファンドなどに多額の損失が発生していた。

同年6月には、米ベア・スターンズ傘下のヘッジファンドが経営難に陥っていた。

7月になると、同ローンの問題が、米株式市場に顕著な影響を及ぼし始めていた。

その影響は、国内の株式市場も避けることができなかった。

同年8月10日の日経平均株価は、前日の米株式市場の下落により、前日比406円安だった。

国内の銀行や証券会社は、同ローン関連の損失発生を相次いで発表した。

同年８月15日の東京証券取引所。

損失発生を発表した銀行株や証券株の多くが、年初来安値を更新した。

同日のニューヨーク証券取引所では、信用収縮への不安から、NYダウが下がっていた。

同年８月16日の東京証券取引所。

ヘッジファンドの換金売りなど、海外投資家主導で幅広い銘柄が売られた。

夏季休暇で売買高が少ないこともあり、引けにかけてやや戻したが、前日比2％安だった。

東証一部の値下がり銘柄数は、全体の85％を超えた。

同年８月17日の東京証券取引所。

外国為替市場では、円相場が急騰していた。

低金利で借りた円を高金利通貨で運用する「円借り取引」の解消が原因だった。

企業の収益悪化を懸念した売りが膨らみ、3営業日連続で年初来安値を更新した。

海外投資家が売りに転じたのを見て、国内機関投資家も先物に売りを出した。

保有株の損失を穴埋めするための先物の売りにより、現物株の下げが加速した。

日経平均株価は、前日比874円安の１万5,273円だった。

同年8月15～17日の３日間の下落幅は1,570円に達していた。

東京証券取引所における3日間の下落は、翌年のリーマン･ショックの予兆だった。

だが、このことに気づいていたのは、1人しかいなかった。

気づいていたのは、スイスのプライベートバンカー、スプリングベルだった。

スプリングベルは、同年9月には、来るべき暴落への備えを終えていた。