2026年2月23日月曜日

【エッセイ】時代を先取りしていたベストセラー本

各世代について決まった定義はないが、下図の世代に分けられることが多い。
上が一般的な世代で、下は時代の特徴を表す呼称。
自身はX世代で、バブル期に就職したバブル世代になる。
バブル期以降、失われた30年になったので、苦労させられたw

過去の出来事を考えると、上の世代はレベルが低い人が多かったように思う。
先日、高齢の男性タレントが孫について語った記事を読んだ。
子には教えなくてはいけないが、孫には教えなくていい。
反対に孫から教えられることが多いという、よくある内容w

自身の親もそうだったが、自分が子より上だと思っている親は多い。
間違いを指摘しても、なかなか認めないし、あろうことか根に持ったりする。
子の決めたことに対しては、根拠もないのに反対してくる。
自身が知る限り、そのことが原因で、親と不仲になった子は多いw

自身は、子に間違いを指摘されたら、素直に認めるようにしてきた。
子が決めたことは尊重するが、反対する場合は理由を説明するようにしていた。
ちなみに、孫はかわいいが、孫よりは子の方がかわいい。
親が、自分は子より上だと思う理由がわかったので書いてみるw

明治時代までは、幕府と藩が、全国を分割支配する幕藩体制だった。
幕府は幕藩体制を盤石にするため、儒教の一派である朱子学を重用した。
朱子学は、「上下の秩序」を絶対視する教えで、君臣や親子の別を明確にした。
自身は知らなかったが、幕府を批判すると、弾圧されることもあったらしいw

1868(明治元)年、明治政府が発足、近代化が始まった。
政府は、欧米列強に対抗するため、天皇中心の中央集権国家を目指した。
廃藩置県で藩を廃止し、四民平等、地租改正、徴兵令、殖産興業を推進。
大日本帝国憲法制定により立憲体制を整え、議会政治へと移行したw

江戸時代の士農工商の身分制度はなくなったが、天皇中心の君主制になった。
つまり、幕府と藩の役割が、天皇と政府に変わったともいえる。
1946(昭和21)年、戦争の反省を踏まえた、日本国憲法が公布された。
日本国憲法は「国民主権」、「基本的人権の尊重」、「平和主義」を、三原則としているw

日本国憲法が公布されるまで、「上下の秩序」を絶対視する教えが残っていたことになる。
それまでに教育を受けた人は「上下の秩序」を重んじることを教えられた。
自分より立場や年齢が上の人を敬いなさい、もしくは絶対服従。
そのため、自身の親たちは、自分が子より上だと思っていたのだろうw

1872(明治5)年から1876(明治9)年にかけて、ある本が刊行された。
ある本は、福沢諭吉氏による「学問のすゝめ」。
欧米の近代的政治思想、民主主義を構成する理念、市民国家の概念を説明した本。
儒教思想を否定し、主権者となる国民の意識を改革することが目的だったw

同書は、全国民の10人に1人が買い求めるベストセラーとなった。
福沢氏は、自由市民による国民主権国家になって欲しかった。
ところが、天皇中心の中央集権国家となったことで、福沢氏は批判の対象となった。
戦後、「国民主権」となったことから、時代を先取りしていたベストセラー本といえるw

個人的に気に入っているのが、下の一文になる。
「天は人の上に人を造らず人の下に人を造らずと言われている。人は生まれながら貴賎上下の差別ない。けれども今広くこの人間世界を見渡すと、賢い人愚かな人貧乏な人金持ちの人身分の高い人低い人とある。その違いは何だろう? それは甚だ明らかだ。賢人と愚人との別は学ぶと学ばざるとに由ってできるものなのだ。人は生まれながらにして貴賎上下の別はないけれどただ学問を勤めて物事をよく知るものは貴人となり富人となり、無学なる者は貧人となり下人となるのだ」
(参考:「学問のすゝめ」Wikipedia)

2026年2月22日日曜日

【エッセイ】国会議員は世代交代した方がよい理由

2022年から大きく上がり始めた食料品の値上げ率および値上げ品目数の推移は以下になる。
・2022年 平均値上げ率 14%、値上げ品目 25,768品目
・2023年 平均値上げ率 15%、値上げ品目 32,396品目
・2024年 平均値上げ率 17%、値上げ品目 12,520品目
・2025年 平均値上げ率 15%、値上げ品目 20,609品目
※AIによる帝国データバンク「食品主要195社」価格改定動向調査などの検索結果。

各年の平均値上げ率が10%を超えていることがわかる。
2021年の価格を100%とすると、2025年の価格は以下になる。
100×1.14×1.15×1.17×1.15=176.39%。
値上げ率が消費税率をはるかに上回っていることがわかるw

先日の選挙では、物価高対策に消費税減税もしくは廃止を公約にする政党が多かった。
公約の消費税減税もしくは廃止の有無を確認することにした。
あと、各政党の党首・代表の世代と学歴も確認した。
確認した結果は以下になるw

11政党中10政党が、消費税減税もしくは廃止を公約にしていた。
10政党の党首・代表の世代は、ベビーブーマー世代とX世代だった。
10政党の党首・代表の学歴は、中卒から大卒だった。
消費税減税もしくは廃止を公約にしなかった政党の党首は、Y世代の大卒だったw

各世代の大学進学率と一般的な特徴は以下になる。
■ベビーブーマー世代:1946~1964年生まれ
・大学進学率:19.9~38.6%。
・人口が多いため、競争意識・仲間意識が強い。
・高度経済成長やバブル経済を経験し、努力すれば報われるという価値観がある。
・集団意識が強く、テレビなどのマスメディアの影響を受けやすい。
・当時の若者文化をリードしてきた世代であり、流行のものを好むw

■X世代:1965~1980年生まれ
・大学進学率:34.7~48.2%。
・アナログな環境で育ち、デジタル技術の進化を経験している。
・競争社会の中で育ち、自己主張や個人の自由を重視する。
・仕事とプライベートの両立を重視する。
・価格だけでなく、品質や信頼性も重視するw

■Y世代:1981~1996年生まれ
・大学進学率:48.6~56.8%。
・デジタル環境で育ち、デジタル機器やSNSに慣れ親しんでいる。
・さまざまな価値観や考え方に触れてきたため、多様性を尊重する。
・仕事とプライベートのバランスを重視し、自由な働き方を求める。
・モノを所有することよりも、体験や経験にお金を使うw

上記からわかるように、若い世代になるにつれ、大学進学率が高くなっている。
ベビーブーマー世代とX世代の大学進学率は低く、半数に満たないことがわかる。
ベビーブーマー世代とX世代は、物価高対策は消費税減税もしくは廃止としている。
自身はX世代だが、国会議員は若い世代に交代した方がよいと思うw

【エッセイ】知っておきたい健康の知識~学歴による健康格差~

自身は大学卒業後、建築業界で働き始めた。
働き始めて思ったのが、低学歴の人が多いということ。
低学歴の人は、指示されたことしかしない人が多い。
言い換えれば、指示しないと何もできない人が多いことになるw

低学歴の人で、将来のことを考えている人は少ない。
「宵越しの金は持たない」ことが、カッコいいと思っている人が多かったりする。
「体が資本」という考えの人が多く、体力のある人が重宝される傾向がある。
そのためか、健康診断を受診する人はカッコよくないと思っていたりするw

国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策研究所がある調査を行った。
行った調査は「日本人の教育歴ごとの死因別死亡率」。
約800万人分の人口データ(全人口の9%)と約33万人分の死亡データを元にしている。
調査の結果、ほとんどの死因で教育歴が短い群で死亡率がより高いことが明らかになった。

具体的には以下になる。
・「大学以上卒業者」と比べて、「高校卒業者」は約1.2倍、死亡率が高い。
・「大学以上卒業者」と比べて、「中学卒業者」は約1.4倍、死亡率が高い。
・死因別では、脳血管疾患、肺がん、虚血性心疾患、胃がんの死亡率の差が特に大きい。

日本の全死因のRII(※)は、男性が1.48倍、女性が1.47倍。
欧州のRIIは、フランスの男性が2.2倍、イタリアの女性が1.6倍など。
米国は、「大学以上卒業者」と比べて、「高校卒業者」は約2.3倍、がんの死亡率が高い。
欧州や米国と比べると、日本の教育歴による死亡率格差は小さい。
※RII:人口分布を考慮し、社会全体でどのくらい教育歴による死亡率格差があるか。1を超えると教育歴が短い群で死亡率が高いことを表す。

日本の学歴による健康格差が小さい理由として、以下の可能性が考えられている。
・安全な水や食糧など衛生水準の高さ。
・社会・経済的な安定性。
・国民皆保険制度による医療・保健サービスへのアクセス充実。

自身の親は二人とも中卒だったが、健康診断を受診していなかった。
二人ともがんになり、父親は手術で延命したが、母親は延命できなかった。
日本の大学進学率と健康診断受診率は、欧米に比べて、低い。
個人的には、大学進学率と健康診断受診率を高くする必要があるように思う。

会社員時代、健康診断で要精密検査になっても、病院へ行かない人は多かった。
今年もダメだったよ的な、自虐的な自慢(?)をする人もいた。
精密検査のために病院へ行く人を、自己管理できていないからだと決めつける人もいた。
社会人になってからも、健康について学ぶ必要があるように思う。

2026年2月21日土曜日

【エッセイ】日本国憲法の改正提案に思ったこと

与党が憲法を変えたいらしい。
毎日新聞のアンケートでも、衆院選当選者の9割が憲法改正に賛成しているらしい。
個人的には、改正の必要はないと思っているので、驚きの数字だった。
憲法改正について、わかったことがあるので書いてみるw

与党の憲法改正サイトによると、変えたい理由は以下らしい。
"憲法は制定・施行されてから70数年間、1回も改正が行われていません。大きく変化した国内外の環境に合わせて、憲法にもアップデートが必要ではないでしょうか。"
日本国憲法の3原則(国民主権、基本的人権の尊重、平和主義)は変えないとのことw

変えたいのは4つで、以下を提案している。
1.「自衛隊」の明記と「自衛の措置」の言及
2.国会や内閣の緊急事態への対応を強化
3.参議院の合区解消、各都道府県から必ず1人以上選出へ
4.教育環境の充実

各項目にそれぞれの現状と改正の方向性が書いてあった。
環境が大きく変化したことは理解できるが、憲法改正するような変化ではないように思う。
関連する法律や施行令、条例などの改正で対応できるように思う。
個人的には、以下の現状が問題のように思うw

第九条 日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
2 前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。
→「集団的自衛権」や「多国籍軍の兵員・物資の空輸活動」は、1項で禁じられているように思うw

第十五条 公務員を選定し、及びこれを罷免することは、国民固有の権利である。
2 すべて公務員は、全体の奉仕者であつて、一部の奉仕者ではない。
→特定の業界や団体のために活動している国会議員や地方議員は多いように思うw

第十八条 何人も、いかなる奴隷的拘束も受けない。又、犯罪に因る処罰の場合を除いては、その意に反する苦役に服させられない。
→奴隷的拘束をされたり、意に反する苦役に服している労働者(ブラック企業の社員など)は多いと思うw

第二十条 信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない。
2 何人も、宗教上の行為、祝典、儀式又は行事に参加することを強制されない。
3 国及びその機関は、宗教教育その他いかなる宗教的活動もしてはならない。
→宗教的活動をしている国会議員や地方議員は多いように思うw

第三十四条 何人も、理由を直ちに告げられ、且つ、直ちに弁護人に依頼する権利を与へられなければ、抑留又は拘禁されない。又、何人も、正当な理由がなければ、拘禁されず、要求があれば、その理由は、直ちに本人及びその弁護人の出席する公開の法廷で示されなければならない。
→正当な理由がなく、拘禁された人がいた(冤罪など)w

衆議院のサイトには、日本国憲法全文が掲載されている。
全文の中には、公布時の内閣閣僚(総理大臣、大臣)の氏名がある。
改正されると、改正時の内閣閣僚の氏名も掲載されるかもしれない。
もしかしたら、歴史に名を残したい人が改正したいのかもと思ってしまったw

【エッセイ】日本と韓国の相場はバブルかもしれない

下図は、日経平均株価の長期チャートだが、高値圏にある。
20日の終値が56,825.70円で、PBR(純資産倍率)は1.81倍。
定価であるBPS(純資産)は、56,825.70円÷1.81倍=31,395円。
個人的には、バブル相場のように思うので、理由を書いてみるw
(TradingView提供のチャート)

日経平均株価は右肩上がりだったが、今年になってから急騰している。
急騰した要因は、日本初の女性首相の経済政策への期待感といわれている。
自身も期待感からの上昇かなと思っていた。
だが、別のチャートを見て、買いが買いを呼ぶバブル相場ではないかと思ったw

下図は、韓国総合株価指数の長期チャート。
韓国総合株価指数は、韓国証券先物取引所の有価証券市場(KSE)の指標。
上場企業の現在の時価総額と基準時点(1980年)の時価総額を比較した指標になる。
日本のTOPIX(東証株価指数)の韓国版ともいえるw
(TradingView提供のチャート)

上図からわかるように、2025年から急騰、2025年の倍近くになろうとしている。
今年になってから、上げ幅を拡大、最高値を更新している。
韓国経済のよくない噂は聞かないが、よい噂も聞かない。
個人的には、買いが買いを呼ぶバブル相場のように思うw

自身は、国内指標(日経平均株価、TOPIX)は、ほぼ毎日、確認している。
米国の指標(NYダウ、NASDAQ)、ドイツDAX指数、上海総合株価指数も確認したりする。
自身が確認した限り、今年になってから急騰している相場は、日本と韓国だけだった。
2024年名目GDP(国内総生産)世界ランキングでの韓国の順位を確認すると、12位だったw

日本は4位なので、韓国の経済規模は日本より小さい。
だが、今年になってから急騰している点は似ている。
下図は、急騰していた銀先物の長期チャートだが、今年になってから急落している。
日本と韓国の相場も急騰しているので、急落する可能性が高いように思うw
(TradingView提供のチャート)