戦争が長期化した場合、世界経済に影響が出ることが懸念されている。
現時点でのAI(人工知能)との相場見通しができたので書いてみる。
件名は、「アンドロイドは電気羊の夢を見るか?」(※)へのリスペクトw
※フィリップ・K・ディック氏によるSF小説で、1968年に出版された。人間とアンドロイドとの区別や両者の関わりが中心的な主題となっている。
AIに確認した相場見通しは以下になる。
「PBR1.76倍というデータに基づけば、現在の日経平均先物の価格帯(54,000円)は『歴史的な解散価値(31,000円)から大きく乖離した期待値依存の価格帯』であり、強気派が主張する「新時代の日本株評価」を信じて54,000円で踏みとどまるか、あるいは統計的な平均であるPBR1.2~1.4倍(約40,000~44,000円)への回帰を待つべきか、非常にシビアな局面」
上記の相場見通しを確認するまで、いくつかの質問を行った。
途中、AIが根拠としたデータに誤ったデータがあり、誤りを指摘した。
すると、AIから「申し訳ありません、私の認識に誤りがありました。」といわれた。
AIの相場見通しを確認するためには、利用者の投資スキルが必要なことがわかったw
AIの相場見通しに基づいた自身の相場見通しは以下になる。
「解散価値(PBR1.0倍)である31,000円以下になるのを待つ局面」
理由は、今回の戦争が長期化する可能性が高いため。
戦争が長期化する可能性が高い理由は以下になる。
1.ロシアにとって、長期化させることが自国にメリットがあるため。
2.イランとイスラエルの宗教戦争である可能性があるため。
3.米国にとって、長期化してもメリットがあるため。
上記の元となるデータはAIに確認しており、説明は以下になる。
1.ロシアにとって、長期化させることが自国にメリットがあるため。
ロシアとウクライナにとって、優先事項は自分たちの戦争を終わらせること。
終わらない原因は、欧米からウクライナへの武器供与があることが大きい。
ロシアは、ウクライナへの武器供与が少なくなるよう、イランを支援する可能性がある。
2.イランとイスラエルの宗教戦争である可能性があるため。
世界の主な宗教には以下がある。
・キリスト教:信者数約23〜24億人、全人類を対象にしている。
・イスラム教:信者数約18〜20億人、全人類を対象にしている。
・ヒンドゥー教 :信者数約11〜12億人、全人類を対象にしている。
・仏教:信者数約3〜5億人、全人類を対象にしている。
・ユダヤ教:信者数約1,400万人、ユダヤ人は神に選ばれた民だとしている。
ユダヤ教の歴史は古く、キリスト教、イスラム教の元とされている。
そのため、キリスト教、イスラム教、ユダヤ教の聖地はエルサレムになっている。
聖地があることから、中東には宗教と政治が密接に関係している国が多い。
イランはイスラム教と政治が、イスラエルはユダヤ教と政治が密接に関係している。
宗教と政治が密接に関係していることがわかるものに赤十字(※)のマークがある。
各国の赤十字のマークは、白地に赤の十字を採用している。
イランでは、他の宗教を連想させることから、白地に赤の三日月を採用している。
イスラエルは、ユダヤ教の象徴である「ダビデの星」を用いたマークを採用している。
※赤十字は、アンリー・デュナン(第一回ノーベル平和賞受賞者)が提唱した「人の命を尊重し、苦しみの中にいる者は、敵味方の区別なく救う」ことを目的とし、世界191の国と地域に広がる赤十字・赤新月社のネットワークを生かして活動する組織。
イスラエルは、ユダヤ人は神に選ばれた民だとするユダヤ教の信者が多い。
そのため、イスラム教の信者が多いアラブ諸国といくども戦争になっている。
今回の戦争は、過去の宗教戦争の延長である可能性が高い。
宗教戦争を終わらせることは難しいため、長期化する可能性が高いと思っている。
3.米国にとって、長期化してもメリットがあるため。
世界一の軍事力を持つ米国には兵器の在庫が多い。
兵器の維持管理費用が必要なため、古い在庫は処分する必要がある。
古い在庫を処分すれば、最新型の兵器を発注でき、国の税収も増えることになる。
AIの分析によると、開戦当初、米軍は高額な精密兵器を大量に投入している。
・パトリオットの推定在庫(約1,600発)の多くが消費されている可能性がある。
・トマホークは在庫減少への懸念から、使用が抑制され始めている。
パトリオットの年間生産量は約700発のため、供給が追いつかない可能性がある。
先日、米軍は無制限に近い在庫がある「重力爆弾(通常爆弾)」への切替を宣言した。
切り替えたことで、安価な通常爆弾での空爆による長期戦が可能になる。
高額な精密兵器については「国防生産法」(※)の発動を検討しているらしい。
つまり、早期に終結しても、長期化しても、米国にとってメリットがあることになる。
※1950年に制定された連邦法。緊急時に政府が産業界を直接的に統制できる権限を付与する。
AIからも指摘があったが、新たな上昇材料が出た場合は、上昇する可能性がある。
米国では、より多くの国民の税金が兵器の生産に使われることになる。
そのことに対して、戦争反対の声が大きくなれば、早期に終結するかもしれない。
いずれにしても、しばらくは注視する必要があると思っている。
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